有価証券報告書を使った企業研究のメリット・デメリット
2014/12/22
有価証券報告書を使った企業研究を当サイトでは紹介しています。
物事には大抵、メリットとデメリットが存在しますが、有価証券報告書を使った企業研究にもやはり、メリットとデメリットが存在します。
そこで、今回はそのメリットとデメリットをまとめてみました。
尚、当サイトではこのメリットを活かし、デメリットが生じない様に創意工夫しております。
目次
有価証券報告書を使った企業研究のメリット
有価証券報告書を使った企業研究のメリットは以下の通りです。
高い信頼性
有価証券報告書の決算情報は、第三者の監査法人または公認会計士が監査を行っているため、高い信頼性が保たれています。また、有価証券報告書に重要な虚偽の記載を行った場合、会社の経営者等に対する罰則規定があるため、正しい情報が記載されるようになっています。
Webから有価証券報告書を無料で入手できる
有価証券報告書は金融庁が運営するEDINETというサイトからいつでも無料で入手できるため、有価証券報告書の入手に掛かる費用は0円です。
ライバル会社比較ができる
有価証券報告書はどの会社も同じフォーマットで作成する必要があるため、項目毎の会社間比較ができます。
海外の会社を調べることもできる
外国でも、日本と同様に上場会社等に対し、有価証券報告書と同様の書類(アニュアルレポートといいます)の提出義務があります。アニュアルレポートを調べることで、海外の会社に対して企業研究を行うこともできます。
有価証券報告書を使った企業研究のデメリット
有価証券報告書を使った企業研究のデメリットは以下の通りです。
上場会社または一定の条件に該当する会社のみ利用できる
有価証券報告書は、上場会社の他(株主数が多い等)一定の条件に該当する会社しか作成していません。従って、全ての会社に対し、有価証券報告書を使った企業研究ができる訳ではありません。
読み方が難しい
有価証券報告書は、本来、上場企業の投資家や株主への情報提供を目的として作成されており、作成上の細かなルールが存在します。内容をよく理解しないまま利用すると、誤った読み方をしてしまう場合があります。そのため、本サイトでは有価証券報告書を就活や転職に利用する際の正しい使い方を紹介しています。
連結単位での情報が多い
有価証券報告書には連結情報と呼ばれるグループ会社全体の情報と、単体情報と呼ばれる親会社単独の情報が記載されています。しかし、連結情報を基本として記載されており、単体情報項目は限定的です。また、子会社株式を保有する機能のみを持つ、ホールディング会社(持株会社)が上場している場合、実際に営業活動を行っている会社の情報は連結情報の中から読み解く必要があります。
連結情報と単体情報の違い。有価証券報告書を見る上で知っておきたい5つのこと
最後に
今回は有価証券報告書を使った企業研究のメリット・デメリットを紹介しましたが、いかがでしたでしょうか。
また、有価証券報告書を使った企業研究を体系的に知りたいという方は、下記の「企業研究物語」から一連の方法を理解することができますので、ご参考にしてみて下さい。
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